潜水士ノート高気圧作業安全衛生規則（高圧則）の基本と2015年改正のポイント
業務として潜水作業を行う事業者には、労働安全衛生法にもとづく「高気圧作業安全衛生規則」（以下、高圧則）が適用されます。1972年（昭和47年）に定められ、2015年（平成27年）4月に大きく改正されました。この記事では、潜水事業者が押さえておきたい基本と、改正で何が変わったかを整理します。
- 高圧則とは
- 潜水業務の基本ルール
- 2015年改正の5つのポイント
- よくある誤解
- まとめ
1. 高圧則とは
高圧則は、大気圧を超える環境で働く人の健康障害（減圧症などの高気圧障害）を防ぐための省令です。対象は大きく2つあります。
- 高圧室内業務：ケーソン（潜函）工法など、圧縮した空気の中で行う作業
- 潜水業務：潜水器を使い、送気やボンベからの給気を受けて水中で行う業務
レジャーダイビングは対象外です。港湾・海洋土木、調査、水産など仕事として行う潜水が対象になります。
2. 潜水業務の基本ルール
潜水士免許
潜水業務には、潜水士免許を受けた人しか就かせることができません（第12条）。免許は国家試験に合格すると取得できます。
連絡員と携行品
送気式の潜水では、潜水作業者と連絡を取る「連絡員」を配置します。水中時計・水深計・鋭利な刃物などの携行も定められています。潜水器具は、潜水の前に点検しておくことが必要です。
健康診断
潜水業務に就く労働者には、雇い入れ時・配置替えの時と、その後6か月以内ごとに1回、医師による特別な健康診断を行います（第38条）。
3. 2015年改正の5つのポイント
① 減圧表の廃止と、計算による減圧管理
改正前は、規則に付いていた減圧表で減圧停止を決めていました。この表は根拠となる理論が明確でないなどの問題があり、廃止されました。代わりに、体内の不活性ガスの分圧を厚生労働省の告示（平成26年厚生労働省告示第457号）に示された方法で計算し、許容値（M値）を超えないように減圧停止を決める方式になりました。計算方法は、ビュールマン（Bühlmann）のZH-L16モデルがもとになっています。
② 作業計画の作成と周知
事業者は潜水の前に、呼吸用ガスの成分、潜水時間、最大深度、潜降・浮上の速度、減圧停止の深さと時間などを示した作業計画を作り、作業者に知らせる必要があります（第12条の2、潜水業務には第27条で準用）。既存の書類でこれらの項目がすべて網羅されていれば、新しい様式を作る必要はないとされています。
③ 呼吸ガスの分圧制限と、空気潜水の深さ
呼吸するガスに含まれる成分の分圧に、上限・下限が設けられました（第15条）。
| ガス | 分圧の範囲 |
|---|---|
| 酸素 | 18kPa以上 160kPa以下（一定の場合は220kPa以下） |
| 窒素 | 400kPa以下 |
| 炭酸ガス（二酸化炭素） | 0.5kPa以下 |
窒素分圧400kPaという上限から、空気で潜れる深さはおおむね40mまでになりました（改正前は空気潜水の上限が90mでした）。これより深い潜水では、ヘリウムなどを混ぜた混合ガスを使うことになります。
④ 酸素ばく露量の管理
酸素の吸いすぎによる肺への影響を防ぐため、酸素ばく露量の上限が定められました（第16条）。厚生労働省のリーフレットでは、UPTDという単位で1日600以下、1週間2,500以下とされています。水中での酸素減圧や、浮上後の酸素吸入もルールの中で行えるようになりました。
⑤ 記録の作成と5年間の保存
作業計画の事項、作業者の氏名、減圧の日時などを記録し、5年間保存することが義務になりました（第20条の2）。あわせて、減圧を終えた後の14時間は重激な業務に就かせてはならないことも定められています（第18条）。
4. よくある誤解
- 「昔の減圧表のままで大丈夫」…旧減圧表は廃止されています。改正後の計算方法にもとづく表や計算で決める必要があります。
- 「空気でも50mまで潜れる」…窒素分圧の上限により、空気潜水はおおむね40mまでです。
- 「計画は頭の中にあればいい」…作業計画は作業者への周知が必要で、記録として5年間残す必要があります。
5. まとめ
2015年の改正で、潜水作業の減圧管理は「決められた表に従う」から「事業者が根拠を持って計画し、記録を残す」へと変わりました。自社に計算の仕組みがない場合の進め方は、自社の計算ツールがない潜水事業者の減圧計画と記録で紹介しています。記録の具体的な中身は潜水作業の記録の記事をご覧ください。